心身ともにくつろげる入浴サービス

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入浴介助には訪問介護やデイサービスのほか、訪問介護やデイサービスのほか、訪問入浴サービスや特定高齢者対象の銭湯助成事業などがあります。訪問入浴事業は、全国で約2万300しかありませんが、重度者にとって必要不可欠な事業です。

そこで今回は入浴サービスに焦点をあてて説明させていただきたいと思います。


チームワークの充実感、訪問入浴

入浴は身体の清潔を保だけではなく、血行を良くして新陳代謝を促進し、また精神的にも良い効果があります。室内の移乗に不安を感じたり身体に硬直がある場合や、胃ろうや末期がんのかたなど、自宅での入浴がむずかしいときには訪問入浴サービスを利用します。

訪問入浴サービスは、給湯設備を積んだ入浴車で看護職員一人と介護職員二人が、三人一組で訪問します。駐車場所の確保や給湯、排水の確認など導入前に利用者や家族と綿密な打合せが必要となり、約20キログラムもの簡易浴槽を自宅に運び込み、看護職員が血圧、体温などを測って介護者の体調を確認後、介助しながら入浴させます。入浴以外にも、ときには爪切りや髭剃りを行います。重度者の場合、浴室への移乗は二、三人で抱えることもあります。一回のサービスは一時間あまりで、一日で数件まわる体力的にハードな仕事ですが、入浴後の利用者や家族の喜びはひとしおで、職員が最もやりがいと感じる瞬間です。また。訪問系サービスには珍しく三人で訪問するので、チームワークによる充実感を感じることができる仕事ともいえます。


事業としての訪問入浴の課題

訪問入浴は、在宅系サービスの中で最も重度者を対象とする事業種別です。それだけに重度者の在宅生活を支える重要な役割を担っています。八万人の利用者が週一回のペースで利用、そのうち要介護度四・五の重度者が約八〇%、要介護五の在宅介護者のうち約二割が利用しています。要介護一・二・三の人は、訪問介護でも充分自宅の浴室で入浴することが可能ですが、訪問入浴を利用するメリットは、看護職員が同行する、浴室の寒さを感じない、給湯設備がなくても入浴できることなどが挙げられます。

しかし、全国に事業所は二万三〇〇カ所ほどしかなく、訪問介護事業所数の一割にも満たない数です。

訪問入浴は、一サービスに付き一人の看護職員が必要ですが、現在、看護職員の職場としての認知度が低いことや体力勝負な点もあり、看護職員が手配できない場合は介護職員が三人で対応し、その場合は報酬が九五%に減額されます。利用者の体調不良で入浴ができない場合は、清拭などの対応となり、一回の訪問の報酬は七五%に減額となります。重度の利用者が多く、体調の急変へのリスクを考慮することが重要となります。重度者への支援、浴槽のセットなど一定の経験が必要で、研修を重視する事業といえますが、三人で行うことからOJTをしやすい事業でもあります。


このように入浴一つにしてもさまざまなルール、課題があります。そのうえでこうした事業が成り立っていることを理解していただけたらと思います。

現在、介護で悩まれている方は沢山いらっしゃるかと思います。そこで私たちはその悩みを少しでも解消させていただきたいと思います。悩む前に是非気軽に相談ください。

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